費用について

• 歯の表面が荒れやすいホワイトニング剤の主な成分は、オフィスホワイトニングの場合、過酸化水素という物質です。このホワイトニング剤を使用すると、普段は歯の表面にある保護膜を溶かしてしまうため、歯の表面が荒れやすくなります。一般的に24～48時間程度で保護膜はもとに戻りますが、その間は特に注意が必要です。
• ホワイトニング剤の影響で知覚過敏がおこるケースがあります。薬剤が歯の神経に強い刺激を与えてしまうため、神経が敏感になりやすいのです。オフィスホワイトニングで使用する薬剤はホームホワイトニングのものより濃度が高いため、より知覚過敏になりやすい傾向があります。
• オフィスホワイトニングでは、1回の施術で思ったような白さに仕上がらないことがあります。また、個人歯の特徴により色ムラが出ることがあります。歯の厚みの違いやホワイトニングの作用が出にくい部分があることなどにより、想定した白さや均一な白さにならないことがあるのです。これは、常に起こるということではなく、個人差が大きいため、実際のところは施術をしてみないと分からないと言わざるを得ません。しかし、ホワイトニングを続けていくことで目立たなくなることが多いです。
• ホワイトニング後は、徐々に色戻りをおこす場合がほとんどです。1回の施術で作用が続く期間は一般的に3～6カ月程度で、オフィスホワイトニングは作用がすぐにあらわれやすい分、色戻りが早いと言われています。
• オフィスホワイトニングは健康保険の適用外です。また、一度ホワイトニングをすると、その白さを維持するためにはメンテナンスが必要になります。どのようなメンテナンスがどの程度必要なのか、歯科医院により異なりますので事前にご確認ください。

ホワイトニングを避けた方が良い方

• 詰め物や被せ物が多い方
  詰め物や被せ物が多い方は、自分の歯との色の差が目立つようになってしまうことがあります。その部分も色を揃えるという選択肢もありますが、時間も費用もかかります。
• 人工の歯の方（入れ歯、差し歯）
  ホワイトニングは自分の歯であることが前提ですので、入れ歯、差し歯などの人工の歯を白くすることはできません。
  ホワイトニング後に差し歯を入れるほうがよいでしょう。
• 歯にヒビがある方
  ホワイトニング剤の強い刺激がヒビから入り、歯がダメージを受ける可能性がありますので、避けるようにしてください。
• 歯の神経を抜いてしまった方、死んでしまっている方
  ホワイトニングは、神経が生きている歯に対して行う方法です。神経を抜いてしまった方や死んでしまっている方の場合はできません。
• 変色の強い方（抗生物質の影響）
  抗生物質の影響で歯の変色が強い方は、ホワイトニングの作用が出にくいと言われています。

ホワイトニングを行ってはいけない方

• 無カタラーゼ症の方
  ホワイトニング剤に含まれる過酸化水素を分解する酵素がない、無カタラーゼ症の方がいらっしゃいます。万が一体内に取り込まれると、分解されずに残留してしまい、進行性口腔壊死などの重い病気になる可能性がありますので、絶対に行ってはいけません。
• 妊娠中、授乳中の方
  妊娠中や授乳中の方は避けていただいたほうがよいでしょう。

• 材質によっては、歯ぎしりや噛みしめる力の強い方は、破損させてしまう場合があります。そのような場合は、マウスピースを装着して対応できます。
• 材質によっては、まだ使用可能になって期間が短いものがあるため、副作用報告がなくともよく検討する必要があります。

ジルコニア

• ジルコニア自体が割れてしまうのではなく、表面を覆っているポーセレンというセラミックが割れてしまうことのほうが多くあります。原因のひとつとしては、ポーセレンというセラミックとジルコニアの密着度が、セラミック同士との場合や金属とセラミックとの場合に比べて、若干弱い場合があるからです。他にも、激しい歯ぎしりをする人の場合、どうしてもセラミックの部分はジルコニアよりも強度が落ちるので、割れてしまうケースがあります。

メタルセラミック

• メタルセラミック(セラミックボンド)治療は、歯と歯茎の境が黒く変色してしまうケースがあります。

オールセラミック

• オールセラミック治療は、本数が多いと費用が高額となる場合が多くあります。また、陶器であり強度は低いため、奥歯には不向きです。前歯でも欠けてしまうこともあるため、歯ぎしりのクセがある方はマウスピースで保護する場合もあります。
• 保険適用外のつめ物、被せ物もメリットばかりではなく、デメリットもあるため、検討される方は、歯科医師と十分に相談しましょう。

医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。治療にかかった費用は医療費控除の対象になります。医療費控除は医療費の負担を軽減するために設けられた制度で、1年間に10万円以上の医療費が必要になった場合に所得税の一部が戻ってきます。

本人および生計を同じにする配偶者その他親族の医療費（毎年1月1日から12月31日までの分）を支払った場合には翌年の3月15日までに申告すると医療費控除が適用され税金が還付または軽減されます。ただし、年間お支払いになった医療費が10万円以上でなければ対象となりません。（申告額は200万円が限度です）所得金額合計が200万円までの方は所得額の5%以上医療費がかかった場合に申告できます。

控除される金額は下記の計算額になります。

1. 医師、歯科医師に支払った診療費、治療費
2. 治療のための医薬品購入費
3. 通院、入院のために通常必要な交通費（電車賃、バス代、タクシー代など）
4. 治療のために、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師による治療を受けた際の施術費

• 確定（還付）申告書（給与所得者は源泉徴収票）
• 領収書（コピーは×）or医療費控除の明細書
• 印鑑・銀行等の通帳

※確定（還付）申告書は地元の税務署においてあります。
※申告期間は翌年の2月16日から3月15日の間です。ただしサラリーマンの方の還付は1月以降受理されます。